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<海外研修>地域再生システム論 海外短期研修プログラム

学内向け-学部生へのお知らせ- 学内向け-院生へのお知らせkomeno@2011/04/05

地域再生システム論で本年度新たに実施する海外コース(海外短期研修プログラム)の案内

 地域再生システム論(環境科学部環境政策・計画学科、環境建築デザイン学科、人間文化学部生活デザイン学科専門科目、大学院科目として地域再生特論)では、海外コースとして、ベトナム・ダナン大学での短期研修プログラム(5日間)を実施します。

☆ガイダンス概要 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
・4月11日(月) 18時10分~ A1-301講義室
(国内コースのガイダンスも実施します)

☆プログラム概要 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
【期  間】
 2011/8/9(火)~8/13(土)(全5日間)
 その他に6~7月の土曜に2回の事前学習会、9月23日に国内向け
成果報告会
【活動場所】
 ダナン大学(ベトナム)と、その周辺(ダナン直轄市、クアンナム州)のフィールド(水処理施設、廃棄物処理施設、水源河川)
【内  容】 ダナン大学の学生の他、中国(海南大学)、バングラディシュ(ジャハンギルナガル大)、タイ、ラオスの学生と共に、水環境・廃棄物処理を問題をテーマにした学習プログラムを行います。座学、フィールドワークを行うと共に、参加各国学生と議論を行い、最終日にその成果報告会を行います。また、渡航準備として、出発前に2回の事前学習会と、9月に国内での成果報告会(国内コースと同時開催)を実施予定です。
【費  用】 無料(フィールド演習地への移動費・食費・宿泊費込み)
※の集合・解散場所は現地(ダナン市)とし、現地への往復の交通費(7~12万円程度)は参加学生の負担となります
【募集資格】
 ・英語での日常会話、議論参加が可能な方
・健康で体力に不安のない方(野外での体験学習が含まれるため)
・原則として全日程に参加できること
【募集定員】 8名程度 (その他にアジアの学生の参加あり)

地域再生システム論

地域再生システム論ガイダンス

☆問い合わせ先   ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
滋賀県立大学 環境共生システム研究センター
センター長 仁連孝昭
研究員   湯川創太郎(TEL 0749-28-9851 E-mail yukawa.s@office.usp.ac.jp)

2011(平成23)年度学年暦

学内向け-学部生へのお知らせ- 学内向け-院生へのお知らせkomeno@2011/04/05

2011(平成23)年度学年暦

<修論>修士論文報告会のご案内

学内向け-学部生へのお知らせ- 学内向け-院生へのお知らせkomeno@2011/02/09

滋賀県立大学 大学院 環境科学研究科 環境計画学専攻
地域環境経営研究部門 博士前期課程 では
下記の要領で報告会を開催いたします。
関心のある方はどうぞご参加ください。

      記
開催日時:2011年2月15日(火) 13:30~
場所:  滋賀県立大学 交流センター研修室5・6 (2F)
修士論文報告会案内文

開催日時:2011年3月8日(火) 14:00~
場所: 談話室1
修士論文報告会案内文2

なお、修士論文中間発表会は
2月15日(火)10:40から開催いたします。

<修論>2.15 修士論文中間発表・報告会

学内向け-院生へのお知らせkomeno@2011/01/12

大学院地域環境経営研究部門 修士論文中間発表会・報告会を開催いたします。
2011.2.15(火)
 中間発表会 10:40~
 報告会    13:10~
交流センター研修室5・6にて

2/15修士論文中間・報告会 開催要領

<博士>博士論文報告会のご案内

学内向け-院生へのお知らせkomeno@2010/10/15

大学院環境科学研究科 環境計画学専攻
博士論文報告会のご案内

本学大学院環境科学研究科に提出されました学位申請論文の報告会を
下記のとおり開催します。
関心があるかたはどうぞご参加ください

     記

2010年10月21日(木) 17:00~
交流センター研修室1~3

発表者:
  平山奈央子
論文名:
  社会的合意に基づく広域環境基本計画の再策定とその実施のための手法とプロセスの提案
   -マザーレイク21計画改訂を事例として-
要旨:
  本研究では,琵琶湖総合保全整備計画(マザーレイク21計画)の改訂を対象として,「人々の琵琶湖の保全に対する考え方(価値観)を把握する手法」「WSの議論内容を分析する手法」「合意形成を支援するツール」の3つの手法を提案するとともに,同計画の将来像の1つである「昭和30年代の水質」を,客観的な数値として明らかにした.加えて,それらの手法を用いて,社会的合意に基づいて広域環境基本計画を再策定し,実施するためのプロセスを提案した.

博士論文報告会のご案内